がんの治療を受ける若い患者に、妊娠する能力「妊よう性」の温存を提案する試みが広がっている。九州大病院（福岡市東区）では昨年４月から、産科婦人科を中心に診療科の枠を超えて連携し、１年で７人の卵子や受精卵の凍結が実現した。２０１９年度中には県内の関係医療機関にも連携を広げる予定。九大病院産科婦人科の加藤聖子教授は「抗がん剤や放射線が妊よう性に影響することを知らない人も多い。がん治療の一部として定着させたい」としている。

　国立がん研究センターの推計では、日本で１年間にがんと診断される４０歳未満は約２万３５００人。医療技術の進歩で経過が良くなり、治療後に妊娠、出産を望む人も増えている。ところが、化学療法（抗がん剤）や放射線治療は生殖機能に影響が及ぶことがある。抗がん剤の種類や放射線を照射する場所などによるが、卵巣や精巣などの機能が低下したり、失われたりしてしまう。